小テスト／ gt-09

自然災害と防災（ハザードマップ・日本の災害）

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自然災害と防災（ハザードマップ・日本の災害） ── 問題

次の災害の事例にあたるものはどれですか。 2014 年、広島市で大雨により多数の土石流が発生した　（ア広島土砂災害　イ東日本大震災　ウ関東大震災　エ阪神・淡路大震災）
災害のしくみについて、日本で台風・豪雨による災害が多い理由として適切でないものはどれですか。　（ア山地が急で川が短く急なため雨がすぐ流れ下るから　イ人口の多くが沖積低地に住んでいるから　ウ国土の大部分が乾燥帯だから　エモンスーンと台風で年降水量が世界平均の約 2 倍だから）
日本付近で接する 4 枚のプレートはどれですか。　（アアフリカ・南米・北米・ユーラシアプレート　イ太平洋プレート・フィリピン海プレート・北アメリカプレート・ユーラシアプレート　ウ太平洋・大西洋・インド洋・北極プレート　エ太平洋・ナスカ・ココス・カリブプレート）
南海トラフ巨大地震について正しいものはどれですか。　（ア発生確率は 1% 未満　イ北海道沖の内陸型地震　ウ静岡県から九州にかけての海溝型地震で、30 年以内の発生確率は 70〜80% とされ、広い範囲に津波が想定されている　エすでに 2011 年に発生した）

地形図やハザードマップを読むとき、次の場所で特に警戒すべき災害はどれですか。等高線が山側へ食いこむ谷の出口にある集落　（ア高潮・洪水・津波による浸水　イ液状化と高潮　ウ土石流　エ浸水と液状化（地盤が軟弱で揺れも大きくなる））
次の防災の取り組みは、自助・共助・公助のどれにあたりますか。国が堤防や防潮堤を整備し、建築基準法で耐震基準を定める　（ア共助　イ自助　ウ公助）
防災・減災の制度について、企業が災害時にも事業を続け早く復旧するための計画の略称はどれですか。　（ア GIS　イ PKO　ウ BCP（事業継続計画）　エ ODA）
噴火警戒レベルについて正しいものはどれですか。　（ア火山の高さで決まる　イ 1〜3 の 3 段階　ウ 1（活火山であることに留意）から 5（避難）までの 5 段階で、気象庁が常時観測火山ごとに発表する　エ自治体が独自に決める）
「流域治水」の考え方として正しいものはどれですか。　（ア川を全部コンクリートで固める　イ堤防を高くすれば十分　ウ堤防やダムだけに頼らず、上流の森林・田んぼの貯水・遊水地・土地利用規制・避難など流域全体で水害を減らす　エ川の下流だけを守る）

世界の災害と気候変動について、台風・ハリケーン・サイクロンの関係として正しいものはどれですか。　（アいずれも熱帯低気圧で、発生する海域によって呼び名が違う（北西太平洋＝台風、大西洋・北東太平洋＝ハリケーン、インド洋・南太平洋＝サイクロン）　イハリケーンは温帯低気圧　ウ台風だけが熱帯低気圧　エサイクロンは竜巻のこと）
岩手県宮古市姉吉地区の碑文「此処より下に家を建てるな」が示す教訓はどれですか。　（ア津波は二度と来ない　イ堤防を高くすれば家を建ててよい　ウ高い所は地震に弱い　エ過去の津波の到達点を記録し、土地利用（住む場所）を制限することが最も確実な津波対策になる）
要配慮者（高齢者・障害者・乳幼児・外国人など）への防災の取り組みとして適切なものはどれですか。　（ア要配慮者は自力で避難することを前提にする　イ避難行動要支援者名簿と個別避難計画の作成、福祉避難所の指定、多言語・やさしい日本語での情報提供　ウ外国人には情報を出さない　エ避難所は健常者だけを受け入れる）

ア　広島土砂災害　答え：広島土砂災害。
ウ　国土の大部分が乾燥帯だから　答え：国土の大部分が乾燥帯だから。
イ　太平洋プレート・フィリピン海プレート・北アメリカプレート・ユーラシアプレート　海洋プレート 2 枚が大陸プレート 2 枚の下に沈みこむ。世界の地震の約 1 割、活火山 111 が日本に。
ウ　静岡県から九州にかけての海溝型地震で、30 年以内の発生確率は 70〜80% とされ、広い範囲に津波が想定されている　過去には 1707 年宝永、1854 年安政、1944・46 年昭和の地震が約 100〜150 年間隔で起きている。

ウ　土石流　低地＝浸水・液状化、扇央・谷口＝土石流、急斜面＝崩れ、湾奥＝津波、台地＝比較的安全。地理院地図の旧版地形図・土地条件図・自然災害伝承碑も手がかり。答え：土石流。
ウ　公助　自助＝自分・家族、共助＝地域、公助＝行政。阪神・淡路大震災では救出の約 8 割が近隣住民（共助）で、大災害では公助だけでは間に合わない。答え：公助。
ウ　BCP（事業継続計画）　警戒レベル 3 高齢者等避難 → 4 避難指示（全員）→ 5 緊急安全確保。避難勧告は 2021 年に廃止。答え：BCP（事業継続計画）。
ウ　1（活火山であることに留意）から 5（避難）までの 5 段階で、気象庁が常時観測火山ごとに発表する　レベル 2 火口周辺規制、3 入山規制、4 高齢者等避難、5 避難。
ウ　堤防やダムだけに頼らず、上流の森林・田んぼの貯水・遊水地・土地利用規制・避難など流域全体で水害を減らす　気候変動で想定を超える雨が増えたため、2020 年ごろから国の方針になった。

ア　いずれも熱帯低気圧で、発生する海域によって呼び名が違う（北西太平洋＝台風、大西洋・北東太平洋＝ハリケーン、インド洋・南太平洋＝サイクロン）　答え：いずれも熱帯低気圧で、発生する海域によって呼び名が違う（北西太平洋＝台風、大西洋・北東太平洋＝ハリケーン、インド洋・南太平洋＝サイクロン）。
エ　過去の津波の到達点を記録し、土地利用（住む場所）を制限することが最も確実な津波対策になる　1933 年の昭和三陸地震後に建てられ、2011 年の津波は碑の手前で止まり集落は無事だった。
イ　避難行動要支援者名簿と個別避難計画の作成、福祉避難所の指定、多言語・やさしい日本語での情報提供　東日本大震災の死者の約 6 割が 65 歳以上。2021 年から個別避難計画の作成が市町村の努力義務に。

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