高1 ／ 歴史総合 ／ ht-03

更新 2026-09-13

列強の進出とアジア（アヘン戦争・インド大反乱・開国）

この単元でできるようになること

• アジア三角貿易（英・印・清）からアヘン戦争（1840〜42）・南京条約、アロー戦争、太平天国へという清の動揺を説明できる
• 不平等条約の 3 要素（領事裁判権・協定関税（関税自主権の欠如）・片務的最恵国待遇）を説明できる
• インド大反乱（1857）→ ムガル帝国滅亡・イギリスの直接統治、東南アジアの植民地化を説明できる
• 日本の開国（ペリー・日米和親条約・日米修好通商条約）を、アヘン戦争の情報と幕府の対応から説明できる
• 開国が日本にもたらした経済・政治の変化（物価上昇・尊王攘夷・幕府の権威低下）を説明し、明治維新（ht-04）へつなげられる

入試での位置づけ

「アヘン戦争の情報が日本の開国にどう影響したか」（天保の薪水給与令・幕府の慎重な対応）、「南京条約と日米修好通商条約の共通点（不平等条約）」、「インド大反乱と太平天国の比較」のように、日本と世界を結びつけて因果を問うのが歴史総合らしい出題。条約の内容は正確に。

1. 清の動揺 ── アヘン戦争から太平天国へ

まずここだけ

アジア三角貿易：イギリスは清から茶を買って銀が流出 → インド産アヘンを清に密輸、インドには綿布を売る → 清から銀が流出し、アヘン中毒が広がる → 清（林則徐）がアヘンを没収・廃棄（1839）。

不平等条約の 3 要素（日本の条約にも共通）：

1. 領事裁判権（治外法権）：外国人の犯罪を相手国の領事が裁く
2. 関税自主権の欠如（協定関税）：関税率を自分で決められない
3. 片務的最恵国待遇：他国に与えた有利な条件が自動的に相手にも適用される（相手は日本・清に与えない）

2. インドと東南アジア

ここまでできれば十分

• インド：東インド会社が支配を拡大（マイソール・マラーター・シク戦争）。イギリスの機械製綿布でインドの綿工業が壊滅、重税 → 1857 インド大反乱（シパーヒーの反乱）：東インド会社のインド人傭兵（シパーヒー）の反乱が各地に拡大 → 鎮圧、ムガル帝国滅亡（1858）、東インド会社解散、イギリスの直接統治。1877 インド帝国（ヴィクトリア女王が皇帝）。分割統治（ヒンドゥーとイスラームを対立させる）。1885 インド国民会議（当初は親英）
• 東南アジア：オランダ ＝ ジャワ（強制栽培制度：コーヒー・砂糖）→ オランダ領東インド（インドネシア）。イギリス ＝ 海峡植民地（ペナン・マラッカ・シンガポール 1819）・マレー半島（ゴム・錫）・ビルマ。フランス ＝ ベトナム・カンボジア・ラオス → フランス領インドシナ（1887）。スペイン ＝ フィリピン（→ 1898 アメリカへ）。タイだけが独立を保つ（英仏の緩衝地帯、チュラロンコン王の近代化）
• 西アジア：オスマン帝国のタンジマート（近代化改革 1839〜）、エジプトのムハンマド＝アリー、スエズ運河（1869 開通、1875 イギリスが株を買収）、イラン（カージャール朝）にロシア・イギリスが進出

3. 日本の開国

まずここだけ

背景：

• 18 世紀末からロシア船（ラクスマン 1792、レザノフ 1804）、フェートン号事件（1808 イギリス船が長崎に侵入）→ 異国船打払令（1825）→ モリソン号事件（1837）
• アヘン戦争の情報（オランダ風説書・清からの情報）に幕府は衝撃 → 1842 天保の薪水給与令（打払いをやめ、燃料・水を与えて穏便に帰す）。海防の議論（佐久間象山・高島秋帆）
• アメリカの狙い：太平洋航路の中継地（対清貿易）、捕鯨船の補給。1846 ビッドル来航（拒否）

ハリスは「アヘン戦争のようにならないため、武力を使わないアメリカと先に結べ」と説いた。

4. 開国の影響

ここまでできれば十分

• 貿易：輸出は生糸（約 8 割）・茶、輸入は毛織物・綿織物・武器。相手はイギリスが最大、港は横浜が中心。輸出超過で国内の品不足と物価上昇、五品江戸廻送令（1860：生糸など 5 品は江戸を経由させる）は効果薄
• 金銀比価の違い（日本 1:5、外国 1:15）→ 外国人が銀を持ちこんで金を買い、金貨が大量流出 → 幕府は万延小判（金の量を減らす）に改鋳 → さらに物価上昇
• 安い機械製綿織物の流入で国内の綿織物業が打撃（ただし生糸は輸出で発展：製糸業の基礎）
• 政治：無勅許調印への反発 → 尊王攘夷運動（天皇を尊び外国を打ち払う）、安政の大獄（1858〜59 井伊直弼が反対派を処罰：吉田松陰・橋本左内ら）→ 桜田門外の変（1860 井伊暗殺）→ 幕府の権威低下、公武合体（和宮降嫁）、生麦事件（1862）・薩英戦争（1863）、四国艦隊下関砲撃事件（1864 長州）→ 薩摩・長州は攘夷の不可能を知り開国・倒幕へ転換（ht-04）
• コレラの流行（1858）、外国人殺傷事件、横浜の居留地と異文化接触（写真・新聞・洋服）

5. 年表

6. よくある間違い

• 南京条約で割譲されたのを「上海」とする（香港。上海は開港地）
• アロー戦争をイギリス単独とする（英仏連合）
• 太平天国を「清の改革運動」とする（清に対する反乱。鎮圧側の改革が洋務運動）
• インド大反乱後に東インド会社が「支配を強めた」とする（解散し、本国の直接統治へ）
• 日米和親条約で貿易が始まったとする（貿易は 1858 年の修好通商条約から）
• 和親条約の開港地に横浜を入れる（下田・箱館。横浜は修好通商条約）
• 修好通商条約を「天皇の許可を得て」とする（無勅許）
• 幕末の最大の貿易相手をアメリカとする（イギリス。アメリカは南北戦争で後退）
• 金が流出した理由を「金が安く売られた」と逆にする（日本では金が外国より安かった＝銀に対して）

7. 自己チェック

1. アジア三角貿易の 3 辺（茶・アヘン・綿布）を言えるか
2. アヘン戦争 → 南京条約（香港・5 港）→ アロー戦争 → 北京条約の内容を言えるか
3. 不平等条約の 3 要素を言えるか
4. インド大反乱の結果（ムガル滅亡・会社解散・直接統治）と東南アジアの植民地の宗主国を言えるか
5. ペリー → 和親条約（下田・箱館）→ 修好通商条約（4 港・無勅許・領事裁判権・協定関税）を年つきで言えるか
6. 開国の経済的影響（生糸・物価・金流出）と政治的影響（尊攘・大獄・桜田門外）を言えるか

8. 小テストへ

→ 小テスト（ht-03）

関連する単元

• 前提：ht-01 18 世紀のアジア、h-07 江戸時代中期〜幕末（中学）
• 次に進む：ht-04 明治維新と立憲国家、ht-05 帝国主義と日清・日露戦争
• ここで使う考え方が出てくる：kk-09 国際政治（条約・主権）、gt-07 国家と領域

参考資料

• 文部科学省『高等学校学習指導要領（平成30年告示）解説 地理歴史編』── 「歴史総合」B (2) 結び付く世界と日本の開国
• 日米和親条約（1854）・日米修好通商条約（1858）の条文（国立公文書館デジタルアーカイブ）

受験のしらべ ／ https://juken-shirabe.pages.dev/daigaku/social/ht-03/ ／ 更新 2026-09-13

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